2014年09月08日

タブレット授業始まる…岡山/学びを変える?デジタル授業革命 (NHK クロ現)

タブレット授業始まる…岡山(2014年09月05日)
/学びを変える?デジタル授業革命 (NHK クロ現 2014年09月08日)
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Okayama begins ... tablet lesson


The 3rd, learning drill Okayama, Benesse Corporation, has signed a partnership agreement (Okayama) has developed each class using a tablet-type terminal began in municipal elementary schools in Okayama Prefecture Akaiwa. City to verify the effects over a period of 1 year.


Of the 12 schools Municipal Elementary School, the terminal to the two schools, drill into the four schools. The Municipal arbutus elementary school terminal has been deployed, 19 people 5 graders to use in the classroom of language, check the stroke order by tracing a stylus kanji. If the wrong, it has been pointed out that "kana? There husband" from the character of the screen.

Terasawa Takafumi Okayama Univ Prof. developed drill, choose a four-stage problem of how to read the Chinese characters, whether there is confidence in the answer. Said to extend the learning motivation by increasing the sense of achievement, children worked on a problem with the happily game sense.
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タブレット授業始まる…岡山


岡山県赤磐市の市立小学校で3日、連携協定を結んでいる岡山大、ベネッセコーポレーション(岡山市)がそれぞれ開発した学習ドリル、タブレット型端末を使った授業が始まった。市は1年間かけて効果を検証する。


 市立小学校12校のうち、端末は2校に、ドリルは4校に導入。端末が配備された市立磐梨小学校では、5年生19人が国語の授業で使い、漢字をタッチペンでなぞって筆順を確認。間違えると、画面のキャラクターから「おっとそこかな?」と指摘されていた。

 ドリルは寺沢孝文・岡山大教授らが開発し、漢字の読み方の問題で、回答に自信があるかを4段階で選ぶ。達成感を高めることで学習意欲を伸ばすといい、児童はゲーム感覚で楽しそうに問題に取り組んだ。
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NHK 学びを変える? ~デジタル授業革命~

今、子供の学力を大幅に向上させるとしてICT(情報通信技術)の導入が急速に進んでいる。今年、佐賀県は全国で初めて県立高校の新入生「全員」にタブレット端末の購入を義務づけ、デジタル教科書と電子黒板を用いた双方向の授業を開始した。従来の一斉学習ではできない、個人の習熟度に応じた学習で、理解促進を深めるだけでなく、地域による教育格差を減らして地方を活性化するのが狙いだ。しかし、日本に先んじてICT導入を積極的に進めてきた韓国では、子供の学習意欲に影響を及ぼすとしてICT推進にブレーキがかかっている。ICT導入は学力向上の切り札となるのか。日本と韓国の現場から迫る。

学びを変える?デジタル授業革命

教育評論家・尾木直樹のスタジオコメント。
韓国ではICT教育が反省されていることに驚いた。
検索能力は高まるが、思考することができず、他人の成果を軽く借用しているだけというのは確か。
日本も教訓にしないといけない。
タブレットは補強のツールにしか過ぎないと思う。
授業の構想能力が高くてICTに依存しなくても上手な授業ができる先生が使うと活きてくる。
教育の基本はface to face。
表情を読み取って生徒を理解している先生の前提があって初めてタブレットは生きる。
理科、社会、英語の授業には活かせるだろう。
国語は難しい。
子どもを尊重する学校全体の文化が豊かで、ほのぼのとしたものでない限り、タブレットだけ導入すればうまくいくというのは安易だろう。
タブレットを使う前から探求型の授業をやっている環境があれば、タブレットが入ってくれば、鬼に金棒だろう。


学びを変える?デジタル授業革命

急速に進むデジタル化が教育を大きく変えようとしている。
デジタル機器を使った教育はICT教育とよばれる。
個人の興味に応じ、従来の教科書を超えた情報に接することができるため、学力ややる気を高めると期待されている。
米国・オバマ大統領は「コンピューターは未来の大きな力になるだろう」とコメント。
米国など先進国の多くはデジタル機器の可能性に気づき、教育での活用を積極的に進めている。
しかし、いち早くタブレット端末を取り入れた韓国では効果を疑問視する声があがっている。


学力向上に期待・最新のデジタル教材

5月、ICT教育の展示会が開かれた。
いずれは4兆円ともいわれる市場をめぐって、教科書会社や大手電機メーカーなどが集まった。
注目を集めたのはデジタル教科書。
端末には全教科の教科書が入り、簡単に音声や動画を再生できる。
体育では動きをカメラで撮影。
手本と重ねて比較することでコツがわかる。
先生は生徒が答える過程をリアルタイムで確認。
生徒の理解力を把握する。
すでに多くの先進国はICT教育に本腰を入れ、情報を活用する力、問題を解決する力、自立的に行動する力などが身に付くと期待している。
日本は経済の持続的な成長を維持するために、2020年までにデジタル機器の1人1台体制を実現させ、ICT教育の本格化を目指している。
文部科学省情報教育課・豊嶋基暢課長は「ITそのもの自身のスキル考え方を身に付けるのが重要」とコメント。
タブレット端末、教育ITソリューションEXPOの映像。

デジタル授業スタート・手探りの現場

全国に先駆けICT教育を大規模に始めた佐賀県。
県立高校の新入生全員がタブレット端末を購入。
少子化に直面する佐賀県。
学力向上や地域の活性化にICT教育が極めて有効と考えたから。
佐賀県教育委員会・福田孝義副教育長は「ICTは時間と空間を超えることができる。
中心部の先生の授業をネットを通じて交流できる」とコメント。
英語の授業でデジタル教科書を使った。
慣れないタブレットの操作に戸惑う生徒もいた。
トラブルがおこると授業が中断。
頻繁になると生徒や教師のやる気がそがれる。
佐賀県立佐賀東高等学校・西村聖子教諭は「使おうと思ったらいろいろな機能があるはず。
それが使えないと意欲がそがれる」とコメント。
タブレット端末を授業で有効に使うにはどうしたらいいのか。
先生たちの模索が始まっている。
佐賀県立佐賀東高等学校・副田洋教諭は「生徒から『わかった』という言葉が出ていないので、改善しないといけない」とコメント。
佐賀県立佐賀東高等学校の映像。

可能性どう引き出す・デジタル授業

ICT教育に過度に依存せず、学習効果を高めるにはどうすればいいのか、模索を続けてきた学校がある。
タブレット端末を導入した当初、全ての授業で活用できると考えていた。
広尾学園教務開発部総括部長・金子暁教諭は「一斉授業に無理やり組み込んでいくのは無理がある」とコメント。
この学校では少人数で学ぶグループ学習を中心にタブレット端末を使うようにした。
自分の考えをタブレットで可視化し、ほかの生徒に教えたり、教えられたりすることで理解が深まるという。
授業で気になったことや、興味をもったことを個別学習で調べ、好奇心や探求心を高めている。
広尾学園高校1年・下村基が興味を持っているのは体をどんなに切られても再生するプラナリア。
翻訳をしながら最新の論文を読み進めるうち、生物の再生に関わる遺伝子について興味が広がるようになった。
広尾学園(東京・港区)の映像。

学びを変える?デジタル授業革命

教育評論家・尾木直樹のスタジオコメント。
韓国ではICT教育が反省されていることに驚いた。
検索能力は高まるが、思考することができず、他人の成果を軽く借用しているだけというのは確か。
日本も教訓にしないといけない。
タブレットは補強のツールにしか過ぎないと思う。
授業の構想能力が高くてICTに依存しなくても上手な授業ができる先生が使うと活きてくる。
教育の基本はface to face。
表情を読み取って生徒を理解している先生の前提があって初めてタブレットは生きる。
理科、社会、英語の授業には活かせるだろう。
国語は難しい。
子どもを尊重する学校全体の文化が豊かで、ほのぼのとしたものでない限り、タブレットだけ導入すればうまくいくというのは安易だろう。
タブレットを使う前から探求型の授業をやっている環境があれば、タブレットが入ってくれば、鬼に金棒だろう。

09/08 (NHK総合[クローズアップ現代])
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ICTで変わる教育 育て!未来のグーグルやMS プログラミング教育で人材育成
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「プログラミング教育」の必要!(バイオ・医療産業だけでなく、ロボット・自動車産業にも目をむける)
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ICTで変わる教育 育て!未来のグーグルやMS プログラミング教育で人材育成

世界最先端のIT国家を目指し、国が推進する教育のICT(情報通信技術)化。期待されるのは、「1人1台」のタブレット端末などを単に道具として使いこなすだけではなく、技術革新を産む人材の育成だ。その一つがプログラミング教育。海外では義務教育化を進める国が増えているが、国内ではまだ議論が緒に就いたばかりだ。

 ◆正解のない課題

 幼稚園から大学院まである私立玉川学園(東京都町田市)の広大なキャンパス。ロボット工房ではロボットクラブの小中高校生らが組み立てに取り組んでいる。

 「センサーを増やすと、大きさや重さの制限を超える可能性がある。どうすればうまく収まるか試しています」と部員が説明する。

 モーターやセンサーを組み込み、コンピューター・プログラミングで制御する。ロボットサッカーなど競技大会では出場できるロボットの大きさや重さなどの制限があり、生徒は試行錯誤を重ねる。

 新しい価値を生み出す科学技術の開発を活発にしようと、理工系分野の基礎を統合した教育が欧米やアジア諸国で注目されている。日本でも課外活動や民間の教室などでロボットを教材に実施している所がある。同学園もロボット活動に10年以上、取り組んできた。ロボットクラブは競技大会で高い実績を残しており、4月に来日したオバマ米大統領に部員がサッカーロボットの実演を披露した。

 顧問を務める高等部英語科の有川淳教諭は「正解のない課題の与え方をする。ゲームには攻略本があるが、ロボットはいろんなやり方がある。競技大会に臨む全チームが違うことを考える」と話す。

 ◆不可欠な力

 単に技術の習得にとどまらず、チームワークや問題解決力などを育む効果が期待でき、同学園では正規の教育課程への導入を目指してノウハウを積み重ねている。だが、教育課程に本格的に取り入れるには課題があるようだ。

 高等部情報科主任の登本洋子教諭はロボットプログラミングの演習を実施した経験から、「学習指導要領で定められた情報科の授業時間数が少ない中でプログラミングに充てる時間が限られ、じっくり取り組むのは難しい。入試に取り入れられておらず、目標をどう設定するかも課題だ」と指摘する。

 私立の立命館小学校(京都市北区)では、ロボットを組み立て、プログラミングで動かす学習をする科目を1年から4年に設けている。学習指導要領を上回る授業時間と内容でカリキュラムを組むことで、特色ある科目を実現した。

 指導する川原田康文教諭は「創造力、思考力、協調力を養う。これからの社会を生きる子供たちに不可欠な力だ」と、全国的な広がりを期待する。

 身の回りの道具がプログラミングによって動く現代社会では、その仕組みを知り、動かし、作る能力が子供たちの将来を左右しかねない。「1人1台」を生かす教育が求められる。(寺田理恵、村島有紀)

 ■「今の学習指導要領を見直すべきだ」坂村健・東大教授

 「日本が世界最先端のIT国家を目指すならプログラミング教育が必要。イノベーション(技術革新)を盛んにするには、専門家に限らず多数の個人がプログラミングによってアイデアを形にできる社会が有利となる」

 こう話すのは、家電などに組み込まれているコンピューターの基本ソフト「TRON(トロン)」の提唱者として世界的に知られる坂村健・東京大教授だ。

 例えば、コンピューターを使って農業の生産性を上げるにはプログラミングのできる農家が取り組む方が早い。グーグルやマイクロソフトなどが大企業に成長したように、プログラミングは少ない投資で早く大きなリターンを得られる。イスラエルはいち早く2000年に高校で必修化し、米国もプログラミング教師の高校への配置を進めている。英国では、今秋から義務教育としてプログラミング教育が始まるという。

 坂村教授は「現代の『読み・書き・そろばん』には、プログラミング言語も基礎学力として必須といえる。日本も、ワープロや表計算ソフトの使い方が中心となっている今の学習指導要領を見直すべきだ」と話している。

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子供向け教育アプリメモ (子ども向けスマホ教育がスゴイ!)
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子ども向けスマホ教育がスゴイ!

近年、スマホやタブレットを使った教育が話題になっている。文部科学省は2020年度までに、すべての小中学校の子どもたちにデジタル教科書の配布を目標に掲げており、電子黒板、実物投影機(プロジェクターやテレビにつなぎ、教科書や資料を拡大して映し出す装置)、PCの設置などを推進、学習スタイルを大きく変える方針だ。その背景もあってか、企業や自治体では、様々な施策を実施している。そこで子ども用スマホ&タブレット教育の最近の事例を調べてみた。

〈企業の取り組み〉
大手教育事業会社を始め、今まで教育事業に携わっていなかった大手企業も参入。学習アプリの提供が中心だが、規模拡大のためにタブレットを配布する試みも行われている。

●学研
昨年11月にトイザらスと共同で小学生向け学習端末「マナボード」を発売。学研教室でのプリント学習に加えたプラスαの学習アイテムで、動画解説や自動採点など充実した学習支援機能が付いている。定期的に国語、数学、英語の学習コンテンツが有料配信される仕組みだ。

●小学館
昨年4月から、進学教室「浜学園」と共同で小学生会員を対象とした動画配信学習サービス「テレビドラゼミ」を提供。浜学園の講師が小学館の通信添削「ドラゼミ」に沿って講義する動画を視聴できるというもの。テレビだけでなく、PC、タブレットでも表示可能。

●DeNA
今年3月から小学1年生を対象に、「国語」、「算数」、「英語」が学べる通信教育アプリ「アプリゼミ」を提供している。自分のタブレットやスマホに専用アプリをダウンロードして使う仕組みで、今後対象学年を拡大していくという。

●ベネッセコーポレーション
今年4月から幼児向け通信講座「こどもちゃれんじ」の会員向けにオリジナルタブレット端末を発売。同時に、小学生対象のタブレット向け教育サービス「チャレンジタッチ」を始めた。「チャレンジタッチ」は主にタッチペンを使った学習で、国語、算数、理科、社会、英語を専用タブレットで学べるというものだ。また、中学生向けの「中一講座」「中二講座」では、年間受講で申し込んだ人に、オリジナルタブレットを無償で提供している。

〈学校・自治体の取り組み〉
文部科学省の推進策もあり、生徒一人ひとりにタブレットを配布・貸与する地方自治体が続々と登場。また、個別の学校単位でも積極的にタブレットを取り入れるところもあり、「反転授業」と呼ばれる授業形態も導入されている。

●東京都多摩市
多摩市立愛和小学校では、昨年10月から全校生徒に1人1台iPadを貸与。iPadにインストールされたアプリの活用やWi-Fiを利用して大型モニターを介した授業を行っている。また、生徒が授業の動画ファイルが入ったiPadを持ち帰り自宅で予習、わからなかった点を学校で教えながら応用問題を解く「反転授業」も実施している。

●佐賀県
生徒の学力向上を図るためとして、県は今年4月に県内公立高校へ入学する新入生にタブレットの購入を義務付けた。また、同県武雄市では、今年同4月から市内小学校の全生徒にタブレットを用意、2015年春には市内中学校の全生徒にタブレット導入を決定。「反転授業」などを進めていく方針だ。

●大阪府
大阪市では2015年には全市の小中学校でタブレットなどを使った授業の実施を目指すと発表。また、茨木市では、今年8月に「子ども生活展2014」を開催し、市内の小学4年生から6年生とその保護者を対象にしたイベント「~さわって学ぼう!タブレット~」の実施を予定している。子どもたちに実際にタブレットで遊びながら操作を学んでもらうという内容だ。

こうした教育現場にスマホやタブレットを活用する取り組みは、日本に限らない。たとえば、フランスは2011年にデジタル教科書に完全移行し、韓国は2013年度に、すべての小中学生にタブレット導入を目指していたという。世界中の子どもたちが、紙の教科書ではなく、スマホやタブレットで勉強する姿を見るのも、そう遠い先のことではなさそうだ。
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